価格競争時代を生き抜く！イトーヨーカ堂、イオン、西友の戦略とPB商品(？)GMS各社の価格戦略とPB商品競争

本日は、イトーヨーカ堂、イオン、西友の現状と戦略を比較し、PB商品を中心とした価格競争について掘り下げていきます。

イトーヨーカ堂の歴史と現状

イトーヨーカ堂は、長年の改革の末に衣料品事業から撤退し、食品に注力する方針へと転換しました。

これは、GMSを取り巻く環境の変化と、セブン&アイ・ホールディングスの戦略によるものです。

GMS衣料のジレンマと真実！イトーヨーカ堂アパレル完全撤退の必然とは _流通・小売業界 ニュースサイト【ダイヤモンド・チェーンストアオンライン】

公開日:2023/11/13

✅ イトーヨーカ堂が衣料品事業から完全撤退したのは、長年の改革の成果が出ず、親会社のセブン＆アイ・ホールディングスがコンビニエンスストア事業に集中する戦略に転換したため。

✅ 記事執筆者は、大手GMSの衣料品改革に携わった経験から、ファッション衣料品が魚や野菜と同じ売場では売れないと指摘し、SPA（製造小売業）の本質を理解しないままの改革は無意味だと主張している。

✅ コンサルタントは、クライアントの要望を聞きつつも、正しい方向へと導くべきであり、エセ・コンサルのようにクライアントに迎合するだけでは、誤った方向に進んでしまう危険性があるということを訴えている。

さらに読む ⇒流通・小売業界で働く人の情報サイト_ダイヤモンド・チェーンストアオンライン出典/画像元: https://diamond-rm.net/management/businessplan/471853/

衣料品改革の失敗から、SPAの本質を理解した改革の必要性を感じますね。

コンサルタントはクライアントに迎合せず、正しい方向へ導くべきという点も重要です。

1920年、浅草で洋品店として創業したイトーヨーカ堂は、1968年に現社名へ改名後、食品売場を持つGMS（総合スーパー）として成長を遂げ、ダイエーやニチイと並び日本の消費を支えました。

しかし、郊外型モールやユニクロなどの専門店との競争激化により業績が悪化し、店舗数はピーク時の約半分に減少。

2024年2月には北海道・東北・信越地方の17店舗を閉店するなど、大規模な店舗削減を進めています。

なるほど。イトーヨーカ堂のリストラは、時代の流れを考えると致し方ない部分もある。しかし、根本的な問題解決には至ってない気がするな。セブン&アイの戦略も、もう少し柔軟性を持たせるべきだろう。

イトーヨーカ堂の戦略と業績

イトーヨーカ堂は、山本哲也新社長のもと、従業員のモチベーション向上と顧客視点への転換を図り、業績改善を目指しています。

組織と売り場の再編も進められています。

イトーヨーカドーの未来を左右する、新社長の店舗・組織変革の勝算。イトーヨーカ堂社長 山本哲也氏に立教大学ビジネススクール田中道昭教授が迫る【前編】

✅ イトーヨーカドー新社長 山本哲也氏は、20年間の業績低迷は外部要因ではなく内部要因にあると分析し、従業員のモチベーションと顧客視点の欠如を課題としています。

✅ 山本社長は、創業100周年を機に「信頼と誠実」を掲げ、本部主導から店舗主導への転換を図り、従業員のやる気を引き出すことで、業績改善の可能性を示唆しています。

✅ 新社長は、組織と売り場の再編を通じて「カンパニーセントリック」から「カスタマーセントリック」へ転換し、顧客層の若返りを目指しています。

さらに読む ⇒Digital Shift Times（デジタル シフト タイムズ） その変革に勇気と希望を出典/画像元: https://digital-shift.jp/top_interview/220722

新社長の改革は、従業員のやる気を引き出し、顧客中心の視点を取り入れることで、業績改善の可能性を示唆しています。

これまでの企業文化を変えるのは大変ですが、期待したいですね。

イトーヨーカ堂は、生き残りをかけ、ヨークフーズなど他業態への転換を図り、食品にフォーカスした事業構造改革を推進。

セブン＆アイホールディングス傘下として、食品スーパーの出店や、低価格PB「セブン・ザ・プライス」の拡充、ヨークとの経営統合、PeaceDeliの稼働、既存店への投資強化による売上増を目指しています。

山本哲也社長は、2025年第1四半期の業績発表において、徹底したコスト削減と戦略的な投資により、2011年以来の営業利益を計上したことを発表しました。

山本社長の改革は、イトーヨーカ堂の再生に向けた重要な一歩となるでしょう。ただ、食品スーパーへの転換は、セブン＆アイのコンビニ戦略との整合性をどう取るのか、難しい舵取りになりそうだな。