シャープ再建、大丈夫？鴻海傘下、8年で再び赤字とは！？
💡 シャープが2024年3月期第1四半期決算を発表。
💡 経営再建と課題、そして今後の展望について解説。
💡 液晶パネル事業からの撤退や事業縮小について詳しく解説。
それでは、シャープの現状について詳しく見ていきましょう。
2024年度第1四半期決算発表
それでは、シャープの2024年度第1四半期決算発表について詳しく見ていきましょう。
公開日:2024/08/09
✅ シャープの2025年3月期第1四半期決算は、売上高は減少したものの営業赤字は縮小し、通期目標の営業利益100億円達成に向けて順調に進捗している。
✅ 円安の影響はあったものの、白物家電事業やテレビ事業では安定的な利益を確保し、特に「ブランド事業」ではスマートオフィスの増収増益により売上高と営業利益が大きく伸びた。
✅ 重点事業であるブランド事業の好調に加え、デバイス事業のアセットライト化も着実に進展しており、堺工場のAIデータセンターへの転用に向けた協議もKDDIやソフトバンクと進められている。
さらに読む ⇒電波新聞デジタル出典/画像元: https://dempa-digital.com/article/583219シャープはブランド事業が好調で売上高が伸長している一方で、デバイス事業は赤字が続いているようですね。
シャープは2024年度第1四半期決算を発表し、売上高は前年同期比1.7%減の5319億円、営業利益は前年同期のマイナス70億円から12億円改善したものの、マイナス58億円の赤字となりました。
ブランド事業は好調で、すべてのセグメントで売上高が伸長し、2桁の増収となりました。
特に、スマートライフ&エナジーでは国内で美容家電やエアコンが好調でしたが、洗濯機などの需要が低調だった影響で全体としては前年同期実績を下回りました。
海外ではASEANでエアコンや冷蔵庫、洗濯機が好調に推移した一方、欧米では高付加価値モデルを中心とした調理家電が伸長しました。
スマートオフィスは、MFPやオフィスソリューション、インフォメーションディスプレイが欧米を中心に伸長し、ビジネスソリューション事業とPC事業ともに増収となりました。
PC事業は、個人向けPCは厳しい状況が続いているものの、法人向けプレミアムモデルが引き続き好調で、LCMサービスも拡大しており、国内で法人および官公庁市場でシェアを拡大しました。
ユニバーサルネットワークは、テレビ事業が国内では高付加価値モデルが好調で、欧米でも前年実績を上回りました。
また、通信事業ではスマホの販売台数、金額ともに伸長しましたが、円安の影響で大幅な減益となりました。
一方、デバイス事業は売上高が前年同期比22%減の1986億円、営業利益は前年並みでマイナス152億円の赤字となりました。
ディスプレイデバイスでは、大型ディスプレイは増収となりましたが、PCやタブレット、スマホ向けなどの中小型ディスプレイが減収となり、利益は悪化しました。
エレクトロニックデバイスでは、車載向けに新規採用があった半導体レーザーは伸びましたが、センサーモジュールの顧客需要変動により、マイナスの影響となりました。
シャープは、2024年度の売上高予想は据え置きですが、円安や原材料費高騰などの影響が懸念されています。
うん、シャープは以前から液晶パネル事業に力を入れてきたけど、最近は競争が激しくて苦戦してるみたいね。
シャープ再建と課題
シャープが鴻海に買収されてから、経営はどのように変化したのでしょうか？。
公開日:2024/04/24
✅ シャープは2016年に鴻海精密に買収され、鴻海はその後シャープの経営再建を主導しました。鴻海はシャープへの投資を通じて、シャープの技術力と堺工場を活用し、経営を立て直しました。
✅ しかし、2022年にシャープが堺ディスプレイプロダクト（SDP）を完全子会社化したことが、株主から疑問視されています。SDPは赤字が続いており、シャープの株価は下落しました。
✅ 株主からは、SDPの買収プロセスが不明朗で、鴻海がシャープに業績が不安なSDPを押し付けたのではないかという疑念の声が上がっています。シャープはSDPの買収について、パネルの安定調達のためだと説明していますが、その真意は不明です。
さらに読む ⇒Business Insider Japan｜ビジネス インサイダー ジャパン出典/画像元: https://www.businessinsider.jp/post-273482鴻海がシャープに業績が不安な子会社を押し付けたという疑念も出ているようですね。
シャープは、過去に経営危機に陥ったものの、鴻海による買収や経営戦略の見直しにより、2023年度には営業損益4億円の黒字化を実現しました。
これは、コスト削減、効率化、新規事業への取り組み、ディスプレイデバイス事業の回復、ブランド事業の強化などの要因が複合的に作用した結果です。
今後、シャープは経済環境や市場競争が厳しい中、持続的な成長を維持するために、技術革新、市場ニーズへの迅速な対応、人材育成、組織文化の改革、ブランド力強化、市場シェア拡大などに取り組み、再び成長軌道に乗ることを目指しています。
シャープは2024年3月期に1499億円の赤字を計上し、債務超過に陥った。
鴻海傘下になって8年で初めて自己資本比率が10％未満にまで落ち込んだ。
この記事は、シャープの液晶事業撤退が遅すぎた、商品開発が悪い、堺工場運営会社の子会社化が主因だなどの意見に対して、筆者自身のシャープでの経験と技術経営の視点から、シャープ再崩壊の理由を分析する。
筆者は、堺工場への過剰投資が最初のシャープ崩壊の原因であり、鴻海から派遣された戴正呉氏がシャープ再建を成し遂げたと主張する。
戴氏は、清貧を旨とし、創業者の早川徳次氏の精神を取り戻そうとしていた。
筆者は、戴氏のリーダーシップこそがシャープ再建の主因であると考えており、戴氏が社員寮に住み、経費削減のために本社を堺工場に移転し、早川氏の銅像に一礼するなど、創業者の精神を受け継いでいたことを例に挙げている。
しかし、記事はここで途絶えており、戴元社長がJDI救済で見せた現実経営について、具体的な内容を述べていない。
結論として、シャープが再び大幅赤字に陥った原因、そして戴氏による再建と現在の状況との繋がりについて、更なる説明が必要である。
鴻海って、何か聞いたことあるわね。でも、シャープがどうなってるのか、よくわかんないわ。
液晶パネル事業からの撤退
シャープが液晶パネル事業から撤退？ということは、堺工場も閉鎖されるのでしょうか？。
公開日:2024/05/15
✅ シャープが堺工場の稼働停止を発表。テレビ向け液晶パネル事業からの撤退を表明しました。これは、海外メーカーとの価格競争に敗れ、巨額投資が裏目に出て経営危機に陥ったためです。
✅ 他の国内メーカーも液晶パネル事業から撤退しており、パナソニックは2016年にテレビ向け生産から撤退、三菱電機は2023年に液晶パネル事業から撤退しました。
✅ かつて世界を席巻した日本の液晶パネル産業は、海外メーカーとの競争激化や市場の低迷により、衰退の一途をたどっています。現在、ジャパンディスプレイは有機ELに活路を見出していますが、将来は不透明です。
さらに読む ⇒時事ドットコム：時事通信社が運営するニュースサイト出典/画像元: https://www.jiji.com/jc/article?k=2024051401303&g=ecoシャープだけでなく、日本の液晶パネル産業全体が衰退しているようですね。
シャープは、液晶パネル事業からの撤退を発表しました。
テレビ向け大型パネルの生産を9月末までに停止し、パソコンやスマートフォン向けの中小型パネルは段階的に事業を縮小します。
一部の工場はデータセンターへの転換も検討しています。
シャープは、液晶パネル事業の不振により2年連続の赤字に陥っており、経営再建の必要性から撤退を決断しました。
売却先を検討していく一方で、従業員の早期退職や配置転換も実施する予定です。
シャープは今後、白物家電や通信機器などの事業に経営資源を集中していく方針です。
一方、ジャパンディスプレイも苦境に陥っており、11年連続の最終赤字となる見込みです。
シャープの経営を支えているのは、「スマートオフィス」や「スマートライフ＆エナジー」部門であり、液晶パネルを含む「ディスプレイデバイス」事業は最大の懸案となっています。
シャープは、今後の経営資源の集中によって、事業のトランスフォーメーションを目指しています。
液晶パネル事業から撤退か。時代の流れだな。でも、シャープはこれからどうなるんだ？
事業縮小と新たな戦略
シャープは事業縮小をしながら、新たな戦略を展開していくようですね。
✅ シャープ株式会社が開催した「SHARP Tech-Day’24 ゛Innovation Showcase゛」では、EV、AI、スマートリビング、コミュニケーション、産業の5つのエリアに分け、最新技術や製品が展示されました。
✅ 注目展示としては、EVコンセプトモデル「LDK+」やAIアバター、AI搭載スマートフォンなどがあり、シャープの技術革新が垣間見えました。
✅ 展示では、環境問題への配慮や生活の質向上に繋がる技術が多数紹介され、シャープが目指す未来の社会像が示されました。
さらに読む ⇒電子デバイスならDevice Square出典/画像元: https://device-square.com/blog/event_report/techday24/AIやEVなど新分野への投資は、今後のシャープの成長を左右する重要な要素となるでしょう。
シャープは液晶ディスプレー事業と電子デバイス事業の大幅縮小を発表しました。
競争力の維持に多額の投資が必要なため、規模を縮小し、家電や複合機などのブランド事業に経営資源を振り分ける「選択と集中」を進めます。
構造改革を通じて人工知能（AI）や次世代通信などの分野で成長を目指しますが、具体的な投資額や時期などは明らかになっておらず、実効性は不透明です。
具体的には、大型液晶パネル生産子会社の堺ディスプレイプロダクト（SDP）の稼働を停止し、従業員に対する希望退職の募集も検討します。
また、カメラモジュールや半導体を手がける電子デバイス事業も将来的に譲渡する方針です。
シャープはこれらの事業縮小により、ブランド事業の強化やAIやEVなどの新分野への投資に集中していく計画ですが、具体的な投資計画や収益確保の方法については不明な点が多く、今後の展開が注目されます。
シャープは、昔は家電メーカーのイメージだったけど、最近はAIとかEVもやってるんだね。時代の変化を感じます。
2023年3月期決算発表と今後の展望
シャープの2023年3月期決算発表、今後の展望はどうなるのでしょうか？。
✅ シャープが堺工場の生産停止を決定。
✅ 赤字が続き、継続は難しいと判断。
✅ 液晶事業の人材をソニーグループに出向させることも検討。
さらに読む ⇒Flat Panel TV and Display World-2....液晶/有機EL・業界・動向出典/画像元: https://flat-display-2.livedoor.biz/archives/61496622.htmlシャープは2024年3月期には黒字化を目指しているとのことですが、ディスプレー事業は苦戦が続いているようです。
シャープは2023年3月期連結営業損益で200億円の赤字予想を発表しました。
前年同期は847億円の黒字でしたが、液晶パネル事業の不振が大きく響いています。
特に堺ディスプレイプロダクト（SDP）の業績悪化が顕著で、同社では固定資産の減損も検討しています。
また、スマートフォン市場の減速や東南アジアでの家電市場の冷え込みなど、他の事業も苦戦しています。
この影響で最終損益も赤字に転落する見込みです。
シャープは構造改革費用を計上し、人員削減など抜本的な改革を実施することで、2024年3月期には黒字化を目指しています。
しかし、ディスプレー事業は来期も黒字化が難しい状況です。
シャープのテレビって、壊れやすい気がするんだけど、どうかな？
シャープは、液晶パネル事業からの撤退や事業縮小など変化の時期を迎えています。
今後の動向が注目されます。
💡 シャープは液晶パネル事業から撤退し、ブランド事業に注力していく方針。
💡 経営再建には課題も多く、今後の展開が注目される。
💡 シャープの新たな戦略が、今後の業績にどのような影響を与えるのか、注目していく必要がある。
